住宅を購入する際、多くの人が悩むのが「頭金をいくら用意すべきか」という問題。かつては物件価格の2割程度が目安とされていましたが、最近は頭金ゼロでも購入できるケースが増えています。しかし、頭金が少ないと住宅ローンの借入額が増え、毎月の返済負担が重くなります。また、金利負担も大きくなるため、総支払額に大きな差が出ることも。大切なのは、自分の収入や将来のライフプランを考慮して、無理のない資金計画を立てること。頭金を貯める期間と購入時期のバランスも重要です。しっかり計画を立てて、安心して住宅購入に踏み出しましょう。この記事では、住宅購入時の頭金の目安や効率的な貯め方について解説します。

住宅購入時に必要となる頭金とは何か？

多くの人が住宅購入時に住宅ローンを利用します。年収などの条件によっては物件価格全額の融資が受けられる場合もありますが、全額融資を受けられない場合は、残りの金額は自己資金で賄うしかありません。また、金融機関から提示された融資可能額全額を借りるのではなく自己資金を投入して借入額を抑えることで、住宅購入後の住宅ローン返済の負担が減少します。これらの場合に住宅購入代として支払う自己資金のことを頭金といいます。住宅購入時には、住宅そのものの代金だけでなく不動産取得税や引っ越し費用などさまざまな諸費用がかかります。そのため住宅購入時には、自己資金として頭金だけでなく、諸費用をも合わせた金額を用意する必要があります。

 

住宅購入者はいくらぐらい頭金を貯めている？

住宅を購入する場合の頭金は、一般的に物価価格の1割から2割程度必要といわれています。実際には、住宅を購入した人は頭金をどれぐらい貯めたのでしょうか？住宅購入者300人に確認したデータによると、1,000万円以上貯めた人が全体の約37％で、500万円以上1,000万円未満が約18％、100万円以上500万円未満が約25％という結果になっています。また、物件規模別にみると、3,000万円未満の物件価格を購入した人の約60％が頭金500万円未満で購入していて、頭金100万円未満という購入者も約23％いたということです。

 

頭金の効率的な貯め方

住宅購入に必要な頭金を効率的に貯める方法があれば試してみたいと考えている人は多いでしょう。金融機関での積立預金などもよいですが、おすすめは財形住宅貯蓄です。財形は勤労者の資産形成を助けてくれる制度で、住宅資金を貯める以外にも、使途が限定されない一般財形貯蓄と老後資金目的の財形年金貯蓄があります。財形住宅貯蓄は、給与天引きで強制時に積み立てることになるため確実に貯まっていくことと、限度額以内であれば貯蓄が生み出す利子などは非課税とされていることが特徴です。

 

頭金を用意しておくメリット

住宅購入にあたって頭金をしっかり用意しておくことのメリットは主に2つあります。1つ目は、頭金が大きくなればなるほど住宅ローンを借りる金額を少なくすることができ、購入後のローン返済負担の軽減につながるということです。2つ目は、頭金を貯める行為を通じて、お金を貯めるクセがつくことです。住宅購入後も教育資金の用意などでまとまった資金が必要になる可能性があります。そういった場合でも、住宅取得用の頭金を貯めた経験があれば、貯めたときのノウハウを活かしながら、着実にお金を貯めることができるはずです。

 

しっかり頭金を貯めて住宅購入に踏み切ろう

住宅を購入する場合、できるだけ早く買いたいと思う人も多いでしょう。特に、気に入った物件が見つかった場合は、すぐにでも買いたいと思うはずです。頭金を貯める時間を短縮し、住宅ローンの金額を大きくして、早期に住宅を手に入れるということは可能です。しかし、焦って購入して多額の住宅ローンを抱えてしまうと、購入後のローンの負担の重さから経済的に安心して生活できなくなるかもしれません。最悪の場合は返済が滞ってしまい、取得した住宅を手放すことになる場合もあります。そういったことにならないように、しっかりと頭金を貯めてから住宅を購入することをおすすめします。