東根店

脱炭素社会

皆さん、おはようございます。

もうすぐ2021年も終わりを迎えようとしています。年末は、皆さん忙しいのではないでしょうか。

 

さて、今回は世界的な動きである脱炭素社会を感じたお話をしたいと思います。

2021年12月14日(火)に、トヨタがバッテリーEV(電気自動車)戦略の発表会が行われました。

 

会場に並べられたのは5台のEV。豊田章男社長が一通りの車種説明を終えたうえで、2030年までに30車種のバッテリーEVを展開し、グローバルに乗用・商用各セグメントにおいてフルラインでバッテリーEVをそろえる」旨を宣言しました。

「それでは、みなさんご覧ください。さらなる、トヨタのバッテリーEVラインナップです!」

すると幕があがり、奥からさらに11もの新作EVが登場。「私たちの未来のショールームへようこそ!」と声を挙げました。

 さらに豊田社長は、2030年までにバッテリーEVの販売台をグローバルで年間350万台まで引き上げ、レクサスも2030年までに欧州や北米、中国でのバッテリーEVシェア100%、2035年にはグローバルで100%を目指すとしました。

 発表会で豊田社長は、「私たちは、できる限り多く、できる限りすぐに、CO2を減らさなければなりません」という、世界共通の目標を強調しました。「現時点では、地域によって、エネルギー事情は大きく異なります。だからこそトヨタは各国、各地域の、いかなる状況、いかなるニーズにも対応し、カーボンニュートラルの多様な選択肢をご提供したいと思っております」(豊田社長)

日本が、世界から遅れている脱炭素社会に向けた大きな1歩になったのではないでしょうか。

 

住宅業界も脱炭素社会に向け動き出しています。その1つ

『こどもみらい住宅支援事業』

制度の目的

”子育て支援及び2050年カーボンニュートラルの実現の観点から、子育て世帯・若者夫婦世帯による高い省エネ性能を有する新築住宅の取得住宅の省エネ改善等に対して補助することにより、子育て世帯・若者夫婦世帯の住宅取得に伴う負担軽減を図ると共に、省エネ性能を有する住宅ストックの形成を図る”

となっています。

 

最高100万円

の補助金が貰えます。もちろんユニバーサルホームも各仕様対応しておりますので、ご相談ください。これからの家づくりは、世界的な動きと連動した、省エネな住宅建築が必要不可欠です。日本のビック企業のトヨタも動き出しました。

家づくりを検討する上では、予算は大切な部分と思います。しかし、イニシャルコストだけではなく、ランニングコストも考え、さらに地球環境問題を考えた家づくりが求められます。

これから、家づくりをお考えの方は、いろんな住宅会社で話を聞き、知識を学んで、満足いく家に住んでいただきたいです。